オフィスの内部環境を変化させる最大の目的は、社員の知的生産性の向上や機能性の向上、イメージアップです。この中でも働き方改革で取り組みたいのは、知的生産性の向上です。社員同士の対話や交流、連帯感がアップする共用スペースや1人での仕事に集中するための個室を設置することは、社員の業務効率のアップに大きく貢献するでしょう。
そこで今回は、集中力や業務効率が高まるオフィス空間の特徴についてご紹介します。
リフレッシュスペースでメンタルヘルスを改善
長時間労働が問題視され、会社ではストレスチェックが義務化されつつありますが、それらの課題の解決に向けて、リフレッシュスペースを準備する企業が増えています。
オフィス空間は、1日のうちで最も長く過ごす空間であり、仕事の生産性やパフォーマンスに大きく影響を与えます。働き方改革に対して積極的な企業は、従業員の生産性向上を目的としてリフレッシュスペースの必要性を感じています。すでに、さまざまな企業では、オフィス内に植物プランターを設置したり、木を植えてみたり、畳の空間を作り上げたりと面白い取り組みがたくさん実施されています。リフレッシュスペースは、従業員の集中力を高める役割もありますので、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
フリーアドレス化を、一部導入して業務効率をアップ
従来のオフィス環境は、実務に取り組むメインスペースや打ち合わせコーナー、会議室、休憩室がある程度だったかもしれません。特に実務スペースは、島型に整然と事務デスクが並べられているというのが定番の形式ではないでしょうか。
これから働き方改革を意識したオフィス環境を作り出すなら、一部フリーアドレス形式で座れる仕事環境を作り出すことが一助となるかもしれません。省スペース化されコスト削減が見込めるだけではなく、部署や職位を超えてのコミュニケーションが活性化されこれまで得られなかった気付きや発見につながる可能性があります。
もちろん、エンジニアなど、1日の大部分が作業を占める部門は、無理にフリーアドレス形式にする必要はありません。エリアの目的に応じて使い方を明確に決定し空間を使い分けることで、従業員同士がコミュニケーションできるエリアや静かに集中できる環境を整えられるようになるため、必然的に生産性が向上します。
フリーアドレス環境を導入するメリット
フリーアドレス環境は、誰がどこで働いているのか把握しづらいなどのデメリットはあるものの、社内に多くのメリットをもたらしてくれます。
例えば、今日1日仕事をするメンバーと必要なタイミングで直接向き合えるため、業務生産性が格段に向上します。
普段なら業務上交流がなかった人とも知り合って話すようになるため、新しい人間関係も生まれます。
また、フリーアドレス環境はスペース効率の向上に大きく貢献するため、空間コストの削減につながります。また例えば、私物は割り当てられた個人のキャビネットに収納するようにすれば、帰宅時に文書・私物などを机上に放置したまま帰宅することがなくなり、情報セキュリティの管理性が自然と向上するでしょう。
おわりに
今回は、集中力や業務効率が高まるオフィス空間の特徴についてご紹介しました。
社員の生産性を上げるためにもオフィスの内部環境を抜本的に改善していくことは、非常に大切なことです。働き方改革の観点からも、コミュニケーション環境や作業環境を充実させることは、企業経営者の使命とも言えることでしょう。
できることからで構いませんので、リフレッシュスペースや、フリーアドレスの導入を始めてみてはどうでしょうか。
- ※ 本掲載記事の内容は投稿当時の情報となり、2022年4月1日に改定された新料金プランとは一部異なる内容を含む場合があります。
